「移住を考えているけれど、いつ行動に移せばいいのか分からない」
「移住の準備は手間がかかるため、どうやって計画したらよいのかわからない」
このような悩みを抱えている方は多いのではないでしょうか。
私も最初は同じ状況でした。
本を手に取って移住経験者の話を参考にしつつも、『いつが最適な移住時期なのか』を決めるのは難しいものでした。
しかし、行動をおこすことで漠然とした『もし～だったら』が、次第に具体的な『やるべきこと』に変わっていきます。
この記事では、移住時期の決め方や計画を具体的に考えるためのヒントをお伝えします。
行動することで見えてくる移住計画の具体化
私の経験では、移住を計画する上では、どんなに小さなことでも良いので、まず行動を起こすことが大事だと思っています。
最初は『2～3年後に移住できればいいかな』と漠然と考えていましたが、現地を下見したり、移住相談を受けたりするうちに、移住が確実な未来として見えてきます。
実際、現地を訪れるたびに、その場所での生活が日常生活の延長線上にあることを実感し、移住計画が進むのを感じました。
もし、移住の準備に迷っている方がいれば、まずは下見や相談など、行動をおこすことで移住の計画が次第に具体的になっていくはずです。
移住支援制度の活用：体験住宅が移住計画を具体化する
私の場合、大きな転機は、福島県が提供している『来てふくしま体験住宅提供事業』という制度の多彩な利用方法を知ったことでした。
この制度は、福島県内の特定の団地に移住体験として最短3ヶ月から最長1年間住むことができるもので、低廉な家賃で生活をしながら、実際の移住生活を体験できるというものです。
主な利用方法の例としては、引越しは保留にしたまま二拠点生活を行うなどして、移住先として確信が持てるかどうかを実体験することです。
他には、町内会活動に参加するなどの一定の条件のもと、現地での就職活動や不動産物件探しの拠点として利用することも可能なのだそうです。
その当時、私は現地での不動産物件探しの要領が首都圏の場合と違うことに戸惑いを感じていました。
例えば、ネットで不動産物件を探そうとすると、次のような問題が起こりました。
- 「駅」をキーワードに検索すると、選択肢が一気に狭まり『〇〇駅徒歩89分』などといった、指定エリア外と思われる物件までピックアップされてしまう。
- 市内全域を検索対象とすれば『よりどりみどり』だが、目に留まった物件があるエリアの地域的特徴(※)がわからない。
- 住所（町名）で検索しようにも、全ての町名を知っているわけではないし、相互の位置関係を知っているわけでもない。
- 同じような築年数や間取りでも家賃に大きな幅があり、その理由が分からない。
※：地域的特徴：ここでは、主に「都会的文化」なのか「農村的文化」なのか、あるいは住宅地なのか近隣から離れた場所なのか、といったニュアンスを指しています。
つまり、事前に情報を絞り込めない段階で、自分の目で見て情報収集と選択をしなければならないことになります。
そんなとき、この『体験住宅提供事業』を利用することで、現地での生活を開始しながら物件探しを続けられるという話を聞き、現実的に利用を検討し始めました。
ただし、現実の移住の第一段階として利用する場合は、短期間のうちに引っ越し費用が2回かかることになるため、実際に利用するかどうは慎重に検討する必要があるとも感じました。
移住計画における現実的な課題：就職活動とタイミングの調整
さらなる転機は、妻の就職活動でした。
妻は福祉分野への転職を希望しており、資格の取得見込み時期が近づいていたことから、転職活動のタイミングを現実的に考えなければならない時期に差し掛かっていました。
採用側の立場から考えた場合、資格取得後早期に就職活動を始める方が人材としての鮮度が高く、有利だと考えたので、移住のタイミングを妻の転職活動に合わせることにしたのです。
就職活動自体は首都圏から通いながらでも可能ですが、実際に内定や内々定が出た場合、『すぐに働けるか』という問題が生じます。
妻が相談した東京のふるさと回帰支援センターからは、就職活動をスムーズにするためには現地に移ってからの方が良いというアドバイスを受けていました。
こうした現実的な問題が重なる中で、改めて『来てふくしま体験住宅提供事業』を利用することで、物件探しと就職活動の両方の問題に対応することができると判断し、この制度を利用することにしました。
たとえ短期間に二度引越し費用が掛かるとしても、そのデメリットを上回るメリットがあると判断したのです。
移住計画を効率的に進めるための転居日の逆算方法
移住計画が進んできたとき、私たちが次にやったのは、仮の転居日を設定することでした。
正直、移住準備を進める中で、どこから手をつければいいのか迷うことも多かったのですが、ある一定の転居日を仮にでも決めることで、計画が一気に具体化していきます。
例えば、最初に設定した転居日は数か月後のある日。
そこから逆算して『いつ退去通知を出すか』『引っ越し業者をいつ手配するか』『荷物の整理をいつから始めるか』といったことを明確にします。
この時点ではまだ新居が確定していないことになりますが、仮の日付があることで『とりあえず、いつまでには何をする』というマイルストーンができ、やるべきことが次々と見え始めてきます。
特に自家用車の登録移転や学校の転校など、順序やおおよその所用日数を見極めることが大切な問題の場合にはこの方法が良いようです。
もちろん、新居が確定するまでは、転居日が変更となる可能性は生じますが、仮の日付を設けることでやるべきことがはっきりしますので、転居日を見直す場合でも、全体の流れをスライドすることで、変更後のスケジュールも見えやすくなります。
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移住は多くの準備が必要ですから、仮の転居日を設定することで、やるべきことが整理されていきます。
ちなみに、この記事を書いている時点で、私たちはこの段階にいます。
『来てふくしま体験住宅提供事業』の正式な利用許可が出るまでは、『仮』はあくまで『仮』。
状況の変化には柔軟に対応する心構えも大切ですね。
まとめ：行動を起こすことで『もやもや』を『リアル』に！
移住を考える際、最も悩むことの一つが『いつ移住を実行するか』という移住時期の問題です。
移住の計画を立てるには、まず小さなことでも良いので行動を起こすことが大切です。
例えば、現地を下見してみたり、移住相談を受けたりすることで、漠然とした「もやもや」が具体的な『やるべきこと』へと変わっていきます。
記事の中で紹介したように、福島県の『来てふくしま体験住宅提供事業』のような移住支援制度があれば、現地での生活を開始しながら、移住計画を進めることも可能です。
また、資格取得や就職活動など、現実的な課題に直面した場合は、優先順位を柔軟に調整することも必要です。
さらに転居日を仮に設定し、そこから逆算してスケジュールを立てることで、計画がさらに具体化し、スムーズに進行することが期待できます。
移住を成功させるためには、まず行動を起こし、計画を進めながら柔軟に対応することが重要です。
この記事を通じて、移住計画に悩んでいる方々が、次の一歩を踏み出すための具体的なヒントやアイデアを得られれば幸いです。
ぜひ自分のペースで、移住という新しいライフスタイルに向けて計画を進めてみてくださいね。
カテゴリ「移住準備」の次の記事は、どうやって移住を周囲に知らせる？を予定しています。どうぞお楽しみに！
